会社概要
会社名 株式会社 アド・インターフェース
所在地 〒111-0015
東京都台東区東上野2-25-15大山ビル
→地図・アクセス
電話番号 03-3837-1859(代)
FAX番号 03-3837-5709
メールアドレス info@adinterface.co.jp
URL http://www.adinterface.co.jp/
役員 代表取締役 折原 隆
取締役    中山 良一
取締役    折原 尚
設立年月 昭和60年8月
資本金 20,000,000円
従業員数 13名
事業内容 トータル・マーケティングサービス(販売戦略)
メディア・プランニング(媒体計画)
Webコンサルティング(ホームページ企画提案)
クリエイティブ・サービス(デザイン制作)
セールスプロモーション(販売促進企画)
イベント・マネジメント(企画展の管理・運営)
タウンマネジメント(商店街・地域活性化)
パブリック・リレーションズ(PR)
インベスター・リレーションズ(IR)
トランスレーション(翻訳・通訳)
リアルエスティト・セールスプロモーション(不動産販売サポート)
キャスティング・サービス(タレント・モデルの紹介)
テンポラリーエンプロイメント・サービス(人材派遣サービス)
ショップ・デベロップメント・デザイン(店舗企画・設計)
情報管理システム コールセンター
主要取扱媒体 日本経済新聞社、日経ホーム出版、日経事業出版社、朝日新聞社、読売新聞社、産経新聞社、毎日新聞社、中日新聞社、北海道新聞社、西日本新聞社、他地方新聞各社、日刊工業新聞社、日本工業新聞社、電波新聞社、The japan Times
スポーツ各紙、夕刊フジ、日刊ゲンダイ、他夕刊紙、ワールドフォトプレス、日経BP社、ダイヤモンド社、ソフトバンク、CQ出版社、オーム社、ファッション業界誌、株式関連業界各紙誌、半導体関連各紙誌、流通関連各紙誌
文化放送、ニッポン放送、TOKYO FM、他ローカル局
yahoo、Infoseek、その他検索サイト
A8N、地上派テレビ各局、衛星チャンネル各局、CATV各局、交通広告、各テレビ局
主要取引先 東京都、日本郵政公社、文部科学省、東京消防庁、法務省、国土交通省、東京都下水道局
NHK、東京都交通局、東京都新都市建設公社、首都圏新都市鉄道、独立行政法人「都市再生機構」(都市基盤整備公団)、独立行政法人「鉄道建設・運輸施設整備支援機構」(日本鉄道建設公団)、つくばエクスプレス
香港政府観光局、東京都選挙管理事務所、シーボルト財団、さかえ糖尿改善友の会、貴重原版画像システム構築委員会
台東区役所、中央区役所、日野市役所
読売新聞、毎日新聞、日本経済新聞、東京大学、東京農工大学、長野大学、放送大学学園、山梨大学、大学入試センター、一橋大学、武蔵野大学、大宮予備校、工学院大学、信濃むつみ高等学校、早慶外語ゼミ、駿台学園
国立科学博物館、国立歴史民俗博物館、江戸東京博物館、東京国立博物館、岡本太郎美術館、東京都美術館、たばこと塩の博物館、世田谷文学館、世田谷美術館、千代春画廊、四日市博物館
(株)博報堂、(株)富士アドシステム、日本薬師堂、(株)ケンコー、日本生命、エイボン、浅草ハム、クレシア、茨城県観光協会、ヤマザキナビスコ、リョービ、浅草花やしき、滝川(株)、大日堂、ラムトロン、プリム、(株)ビアックス
取引銀行 朝日信用金庫 ことぶき支店
みずほ銀行 稲荷町支店
三井住友銀行 上野支店
加盟団体 日本広告学会
東京都広告代理業健康保険組合
東京商工会議所
上野法人会
盛和塾
倫理法人会
日本ミュージアムマネージメント学会
台東区まちづくり協力委員会
つくばエクスプレス沿線サミット実行委員会

沿革
1985年8月 株式会社アド・インターフェース設立
1988年5月 関連会社 株式会社エスシーエス・ジャパン設立
関連会社 SCS U.S.A Ltd.設立
7月 関連会社 株式会社ジェイエムエス設立(現・顧問)
2002年7月 都営交通指定代理店に昇格
2003年5月 株式会社エスシーエス・ジャパンと対等合併
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